Column コラム

パーソナルジムと法人契約を結ぶことには、「健康維持・増進」「生産性向上」など従業員側と会社側の双方にメリットがあります。大阪でパーソナルジムをお探しの法人様・個人様は、パーソナルトレーニングジムAid～エイド～までお問い合わせください。

近年、パーソナルジムと法人契約を行う企業が増加傾向にあります。なぜ、多くの企業はパーソナルジムと契約を考えるのでしょうか。それは、パーソナルジムと法人契約を結ぶことによって、従業員側と会社側の双方に大きなメリットがあるからです。

パーソナルジムとは、専属のトレーナーが一対一で指導を行う形式のジムを指し、一人ひとりの目標や体調に合わせたプログラムが組まれ、健康維持・増進や体調管理、体力向上を効率的にサポートする施設のことです。

一方、法人契約とは、企業がパーソナルジムと契約し、従業員にジム通いの機会を提供することを指します。

こちらでは、パーソナルジムと法人契約のメリットについて解説します。

双方のメリットをまとめると以下のとおりです。

• 従業員側のメリット1：健康維持・増進につながる
• 従業員側のメリット2：安くパーソナルトレーニングに通える
• 会社側のメリット1：従業員の仕事の生産性が上がる
• 会社側のメリット2：福利厚生費として経費計上できる

まず、従業員側のメリットとして、健康維持・増進を図れることが挙げられます。専門トレーナーからパーソナルな指導を受けられるため、適切な運動を行い、生活習慣病の予防や体力向上など健康維持・増進につながります。また、パーソナルジムと法人契約を結ぶことで、個々に契約するよりも割安な費用でトレーニングができ、経済的負担の軽減が可能です。

一方、会社側のメリットとしては、従業員の健康促進により仕事の生産性が上がることです。健康な身体づくりは、休みがちな従業員を減らし、長時間の集中力を維持できます。さらに、法人契約は福利厚生費として経費計上することが可能で、企業の経費削減にも寄与します。

ここからは、パーソナルジムと法人契約を行う際に、気をつけるべきポイントについてご紹介します。

パーソナルジムと法人契約を結ぶことのメリットは、大きく分けて従業員側と会社側から見た2つの視点があります。従業員は、この制度を利用することで健康維持・増進が図れ、通常よりも低価格でパーソナルトレーニングを受けることが可能となります。パーソナルジムの利用が福利厚生に含まれている場合は、積極的に活用しましょう。企業側にとっては、従業員の健康増進による生産性向上や福利厚生費として経費計上できる点などがメリットとして挙げられます。

また、パーソナルジムと法人契約を結ぶ際は「アクセス」「ジムの質」「営業時間」を考慮し、全従業員が利用しやすい環境を選ぶことが理想的です。

パーソナルトレーニングジムAid～エイド～は、大阪を中心に関西圏に複数店舗展開しているパーソナルジムです。「月会費制」「都度払い制」の2種類の会員プランをご用意していますので、個々の目的やライフスタイルに合わせてお選びいただけます。カウンセリング、体験トレーニング、入会金、手数料はすべて無料です。まずはお気軽に体験トレーニングをお試しください。